公共・産業用太陽光発電システムについて　|　太陽光発電・オール電化のグリーンテック

近年、二酸化炭素排出にともなう地球温暖化、化石燃料に起因する酸性雨による森林や湖沼の被害拡大、化石エネルギーの枯渇など「エネルギー」と「環境」に関する問題が地球規模で深刻化しています。
有限であるエネルギーの確保、そして環境問題への対応策として、太陽光をはじめ無尽蔵でクリーンな自然エネルギーの利用が化石燃料の代替エネルギーとして期待されています。

表示装置やデータ収集装置の組み合わせで、導入効果が一目でわかります。

太陽電池モジュール: 太陽エネルギーを直流電力に変換します。

接続箱: 太陽電池モジュールで発生した直流電力を集め、パワーコンディショナに接続します。

パワーコンディショナ: 直流電力を交流電力に変換し、商用系統に電力を供給します。

表示装置: 発電電力やCO₂削減量等を表示し、啓蒙活動に役立てます。

データ収集装置: 日射量や気温、発電電力等を記録・表示します。

日射計: 日射量を計測します。

気温計: 外気温を計測します。

このページのトップへ

環境効果

地球温暖化抑止効果: ・最大の要因である二酸化炭素(CO₂)の削減; ・将来枯渇すると言われている化石燃料、火力発電で使用される石油の使用量を削減

環境への取り組み姿勢を地域社会にアピールすることができます。

節税効果

エネ革税制の「特別償却」又は「特別税額控除」が利用できます

「特別償却」	普通償却のほかに、取得価格の30％相当額を償却費として、必要経費または損金に算入する事ができます。ただし、当期に償却不足額がある場合は、翌年度に限り、その不足分を償却することができます。
「特別税額控除」（※中小企業者等に限る）	当期税額の20％相当額を限度とし、取得価格の7％相当額を税額控除することができます。ただし、控除限度超過額については、翌年度に限り、繰り越すことができます。

※中小企業者等の要件
大企業の子会社等を除く、資本金1億円以下の法人又は資本・出資を有しない法人のうち、従業員数が1,000人以下の法人。個人事業者においては従業員数が1,000人以下のもの。

経済効果

電力需要のピークカット
売電による経費の軽減
太陽光モジュールによる断熱効果で、空調負荷が低減され省エネが期待できます。

※例：真夏下、屋根面70℃が40℃まで下がった実績があります。

その他

ISO14001取得時の対策
災害時の電力確保
災害時の電力確保による、地域への災害情報発信

三菱電機株式会社飯田工場様
太陽光発電システム製造工場

・太陽電池容量/20kW
・三相・みなし低圧連系

大阪府水道部村野浄水場様(大阪府枚方市)

・太陽電池容量/360kW
・三相・高圧連系

株式会社再春館製薬所様(熊本県上益城郡)

・太陽電池容量/820kW(三菱550kW)
・三相・高圧連系

東日本旅客鉄道株式会社高崎駅様(群馬県高崎市)

・太陽電池容量/200kW
・三相・高圧連系